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「歯列矯正は治療期間が長いと聞きました」と言われる方がいらっしゃいます。確かに、歯並びと正しい噛み合わせの位置にゆっくり整えるため治療の期間は年単位のことが多いのですが、通院頻度はさほど頻繁ではありません。

■矯正装置を装着するまでの通院頻度

矯正治療は、しっかりカウンセリングをおこなったのちに精密な検査や診査をおこない、治療計画を立てます。

〇カウンセリング期間

初診時に簡単な診査をおこない、資料を基にカウンセリングをおこないます。その後矯正治療をご希望される場合は精密な検査のために再来院が必要です。ここまでで最低でも2～3回は来院が必要です。

〇矯正装置装着

矯正開始のためのカウンセリングが終了したら、必要な装置の準備をおこない、矯正装置を装着するために来院していただきます。矯正装置装着は、1回で終わる場合もあれば、装置によって数回かかる場合もあります。

■矯正装置装着後の通院頻度

ブラケットとワイヤーを歯の表面に装着する矯正の場合、装置の調整で1ヶ月に1回程度の通院頻度で来院が必要になります。

ワイヤーに新たな負荷をかけ、歯をうごかしていくように調整したりすることはもちろんですが、虫歯や歯周病になっていないか等も確認し、必要であれば歯科衛生士によるブラッシング指導や歯のクリーニングなどをおこないます。

■保定期間

矯正装置を付けて歯並びを整える期間が終わったあと、後戻りするのを予防するために保定装置をいれておく期間を設けます。保定期間中の通院頻度は3か月～6か月に1回程度のペースです。定期的に歯並びは後戻りしていないかということや、保定装置に不具合が無いかなどを確認します。

■まとめ

矯正治療は、実際に装置が入るまでの事前準備のために何度か来院回数が必要です。装置装着後は定期的な間隔になることが多く、1ヶ月に1回ペースが多いでしょう。装置撤去後も保定期間に、数カ月に1回とペースは空きますが来院が必要になります。歯並びの程度や使用する装置によって来院頻度は変わるため、詳しくは受診する歯科医院に相談してみましょう。

歯列矯正することを検討される際に、どれくらい治療期間がかかるのか気になるという方も多いでしょう。虫歯の治療などとは違い、ゆっくり時間をかけて少しずつ歯を動かすのですから、当然治療期間は年単位でかかります。どれくらいかかるものなのか、目安をご紹介したいと思います。

■歯列矯正にかかる期間とは

矯正期間は大きく分けて３つの期間でおこないます。患者様の歯並びの乱れ具合や装置によってその期間は個々に異なりますので、目安の期間を参考にされてください。

◯治療前の準備期間：１～２ケ月

初診で来院し受けるカウンセリングに始まり、レントゲン撮影や顔貌の写真撮影、歯型製作などさまざまな精密検査を経て、治療計画を立てて提案する期間です。

◯装置による治療期間：約6か月～4年

実際に装置を装着し、歯並びを整えるためにかかる期間です。歯の表面にブラケットという装置を装着し、ワイヤーで固定する方法や、マウスピースタイプの矯正などが主に行われています。装着後は1ヶ月に1回程度、ワイヤーの調整やマウスピース交換などを行います。また、口腔内環境の確認をおこない、必要に応じてクリーニングやブラッシング指導なども行われます。

治療期間に幅があるのは、歯並びの程度や年齢によって、正しい位置に整うまでにかかる期間に個人差があるためです。

◯装置撤去後の保定期間：約1年～2年

矯正装置を撤去し歯並びを整える期間が終了しても、すぐに何もない状態のままの生活はできません。しばらく歯の位置が定着せず、元の位置に戻ろうとする「後戻り」を起こしやすいため、保定装置（リテーナー）を装着して後戻り防止をおこなう危難が必要です。

保定装置は取り外しが可能ですが、日中はほとんど装着したまま過ごすことになります。

■まとめ

治療期間は個人差がありますが、カウンセリングや検査等で治療計画を相談した際に、歯科医師はある程度の予測はできます。もしも受験や就活、結婚、転居など、通院期間に不安のある方は、事前に担当医に相談しておかれることをおすすめします。

矯正歯科治療は基本的に公的な健康保険の対象外のため、歯科医院の自由診療となり高額な医療費がかかります。しかし、確定申告の「医療費控除」の対象となる場合は、申告すれば医療費の一部返還が受けられることも。そこで、矯正治療を受けた際の医療費控除についてご紹介したいと思います。

■「医療費控除」とは？

1年間の医療費の総支払額が10万円以上になった場合、一定の手続き申請することで納めた税金の一部が還付されるものです。

◯どんな仕組み？

自分自身だけでなく、同一世帯の家族が1年間(1月1日～12月31日）に10万円以上の医療費を支払った場合、税務署へ確定申告することで、治療費の一部が還付されます。

申告は5年前の分までは遡って申請できますので、「知らなかった！」という方は是非調べてみてくださいね。

申請には必要書類(受診時の領収書、お薬の領収書、通院にかかった交通費など）が必要になります。

■医療費控除の対象となる歯科矯正治療

矯正治療は保険適応となる症例が少なく、治療費は全額自己負担というケースがほとんどです。10万円は超えることが多いため、医療費控除の対象になりますが、すべてが対象という訳ではありませんので歯科医院に事前確認しておきましょう。

◯対象となるケース

・子どもの矯正治療

発育課程での歯列矯正は、お子様の歯並びの正しい成長を促すために必要とされ、基本的に医療費控除の対象になります。

・歯の機能障害があると診断された場合

大人の矯正の場合、審美性の回復では対象となりませんが、歯の機能に障害が発生していると診断された名称がついての歯列矯正であれば控除対象となります。(発音障害や咀嚼障害など）

■まとめ

矯正治療は美容や審美的回復を目的としたもの出ない場合、担当医が機能的に問題があると診断したものに関しては医療費控除の対象となります。高額な費用を負担することになりますので、治療を受けた際には忘れずに確定申告をおこないましょう。詳しくは治療を受けた歯科医院にお尋ねください。

歯科医院のホームページや歯科医師の経歴に「認定医」「専門医」「指導医」という表記を目にすると思います。この３つ、どのような違いがあるのでしょうか？

■矯正歯科の医師が持つ資格について

日本には歯列矯正に関する学会や団体がいくつかあります。認定医や専門医、指導医といった資格は、国ではなく団体ごとにおこなっている認定制度です。そこで、団体が違うと認定基準や称号そのものの有無も違いがあるのです。

◯認定医

学会が認める大学病院や歯科医院で5年以上の臨床（現場）経験があり、学会での論文発表をおこなうなど、決められた基準を満たした歯科医師に与えられる資格です。矯正を専門とする知識や技術を持っていることを証する資格として、歯科医院選びの際に目安にもなります。

◯専門医

専門医の資格は、矯正歯科医としてこれまで培ってきた臨床経験の中から、症例報告をおこなうことが必須です。合格するためには、高度な知識と技術、経験を必要とします。

◯指導医

指導医の資格は、矯正専門医を教育することができるという資格です。歯科医師の国家試験に合格し、矯正を専門に学びたいという歯科医師の指導をおこないます。

■歯科の「資格」について

歯科の専門科目の中には、厚生労働省が認定している資格もあります。「歯周病専門医」「口腔外科専門医」「小児歯科専門医」「歯科麻酔専門医」「歯科放射線専門医」の５科目は、学会が設ける試験や基準にて全国的に統一され認定されています。矯正歯科の専門的な資格は、現在まだ厚生労働省の認定を受けていません。

◯厚労省認定資格へ…

現在日本では矯正に関する団体が3つほどあります。現在厚生労働省指導の下、3つの団体に関しては統一した専門医制度の制定をおこない、認定申請をおこなっています。

■まとめ

歯科は医科のように明確に科目分けされていません。一般歯科でも矯正をおこなっている歯科医院もありますし、矯正専門の歯科医院として運営されている医院もあります。資格はあくまでも目安ではありますが、意味合いを周知し、選択の目安に見て戴くには参考にしていただけると思います。

歯列矯正は数年単位での長い治療期間が必要になる治療です。転勤による遠方への引っ越しなどが考えられる方は、途中で引っ越しが決まったら…という不安もあるのでしょう。今回は矯正治療中に転勤が決まった場合に考慮すべきことをご紹介します。

■矯正治療中に、もしも転勤が決まったら…

まずは転勤先がとても遠く、これまで通院していた歯科医院に通うのは物理的に難しいと判った時点で、すぐに矯正治療中の歯科医院に相談しましょう。

◯引っ越し前に早めに矯正を進めることはできませんか？

矯正治療は、さまざまな検査や診断計画に基づいて治療をすすめるものです。段階を急に早めたり、装置を早めに外すなどということはできません。現在まで進んでいる段階や状況を引っ越し先で通う歯科医院へ引き継ぐことになります。

◯遠方からでも通うことができるか確認

患者側の考えとして、月に1度の調整や検診であれば遠方だが通えなくはないと判断した場合は、継続して通院してもらうことができますし、医院によっては他県に系列医院があるといった場合も考えられます。できるだけ始めた医院もしくは系列医院で継続することができれば治療についてもスムーズですし、患者も安心して治療を継続できるでしょう。

■転勤先で通院する矯正歯科を探すには？

引っ越した先で新たに通う場合、もしも系列の医院があれば紹介してもらいましょう。これが一番スムーズですが、なかなかそうは行きません。この場合、これまで受診していた歯科医院で診断書を発行してもらい、引っ越し先で通う歯科医院にセカンドオピニオンすることになります。事前に受診したいと思った歯科医院には、矯正治療中であり転勤に伴いセカンドオピニオンしたい旨を伝え確認を取っておきましょう。

■まとめ

転院する歯科医院が、以前の歯科医院と同じ方針や方式でおこなっているとは限りません。まずはこれまでの資料やレントゲンなど紹介状を基に、再度治療計画を立て、治療の提案があるでしょう。また、矯正は調整の場合は1ヶ月に1回のことが多く、「その頻度であれば遠方だが通院可能」ということであれば、同じ歯科を受診されることをおすすめします。

矯正治療が終了し、装置を外したらそれで終わりではありません。その後も数年間は「保定期間」という時期があり、定期的に矯正治療を受けた歯科医院に通院する必要があります。一体どれくらいの頻度でどの程度通うことになるのでしょうか。

■「保定期間」とは？

歯並びが正しく整い矯正装置は外れますが、まだまだ歯の位置は安定していません。歯は元の位置へ後戻りしやすいため、後戻りを防ぐための装置を入れ、定期的に状態の確認のために来院が必要になります。

保定は、「リテーナー」という後戻りを予防する装置を付けて経過観察をおこないます。取り外しできるタイプが多く見られますが後戻りしやすく固定が難しい場合もあり、その際には固定した保定装置を付けることもあります。

また、定期的に来院が必要になるため、保定装置の状態確認をしたり、口腔内の衛生状態、歯磨きができているかなどもチェックをおこなっています。

■通院の頻度は数カ月に1回、１～3年程度

矯正治療後の通院頻度は、矯正方法や個々の口内の状態にもよります。1ヶ月に1回と頻繁な人もあれば、数カ月に1回で良い人もいます。傾向として、装置を外してすぐは短い間隔で再来院することが多いのですが、経年と共に半年に1回、1年に1回…といった具合で検診の間隔は開いていきます保定期間は1年程度。2，3年続く場合もあります。

■保定期間の治療費について

矯正治療は保険適応外の場合が多く、一律に目安の金額がありません。しかし多くの歯科医院が、保定装置まで矯正治療費として費用に含まれています。ただし、検診として来院した際の診察にかかる費用は来院ごとに5000円前後かかる場合が多く、費用に関しては治療開始前の説明でおこなわれると思います。

■まとめ

保定期間は年単位で治療期間と同じくらいの期間をさらに通院することになります。「もう治療は終わったのだから」と軽く考えてしまい検診をおろそかにすると、歯並びが後戻りしてしまうこともあります。せっかく時間をかけて整えた歯並びをキープするためにも、保定期間も通院とケアをしっかりおこなうようにしましょう。

矯正治療は子供の治療のイメージがあると思いますが、そんなことはありません。最近では40代以降に歯列矯正を希望される患者様も増えています。確かに、年齢が高いと治療ができないケースもありますが、それには治療できない「理由」があります。

■歯列矯正は「年齢」ではなく「健口」であるかどうか

美しく調和のとれた歯並びや噛み合わせは、虫歯や歯周病予防はもちろん、しっかり噛めることにもつながります。中には、矯正をしたことで身体の不具合が改善されたり、アンチエイジング効果を感じる方もいらっしゃいます。矯正の対象となる「歯」とそれを支える「歯ぐき」が健康であれば、高齢だからといって治療できないというようなことはありません。

■矯正治療ができないケース

高齢者が歯列矯正できないケースが発生するのは、歯や歯ぐきの状態が歯列矯正に耐えられないであろうと判断した場合でしょう。これまで培ってきた口内環境によって、同じ年齢でも健口の度合に差があるのです。

◯歯を支える骨が無い場合

歯は「歯槽骨（しそうこつ）」という顎の骨で支えられています。歯周病の悪化や入れ歯の使用などによって歯を支えるべき骨が吸収されて少なくなることがあり、歯がグラグラと揺れたり、ひどいと抜け落ちてしまうこともあります。矯正は装置で歯を牽引しますので、支える骨の強度が低いと治療するのが難しいと判断されることがあります。

◯現在も虫歯や歯周病である場合

矯正装置を付けると、これまで以上に歯磨きがしにくくなります。虫歯や歯周病が治らないまま矯正治療をおこなうことで、症状が悪化してしまうことがあります。高齢者になると虫歯や歯周病が慢性的に起こっている方や、部分的には入れ歯が入っている方も多く、矯正装置を入れることができないと判断される場合もあるのです。

◯骨性癒着している場合

歯と歯槽骨の間には本来「歯根膜（しこんまく）」という組織で繋がれ、噛む力を吸収するクッションの役割がありますが、何らかの要因によって歯根膜が失われ、歯と骨が直接くっついてしまう症状です。顎の骨が健康であっても、歯の根っこと癒着している場合には、矯正しても歯を動かすことが容易ではなく治療できないと判断される場合があります。

■まとめ

矯正治療は、年齢にかかわらず口内環境が健康と診断されれば受けることができます。まずは矯正歯科にて、事前診断や矯正方法などを相談されることをおすすめします。

矯正開始の適切な時期はその人の年齢や状況によってさまざまですが、目安となるキーワードはいくつかあります。歯列矯正をしようかと悩まれる方は、今まさに交換期のお子様か、大人になって歯並びが気になるという方が多いでしょう。

■矯正を始めるタイミングの目安

歯列矯正は始めたいと思った時期がどの時期かによっても開始時期の目安があります。成長期のお子様の場合、永久歯への交換がどれくらい進んでいるか、不正咬合の種類、顎の成長具合、お口に関わる習癖の有無などを元に判断します。

■お子様の歯列矯正は時期によって2段階に分けておこないます

昨今、永久歯への交換や顎の成長を待ってから矯正を開始するのではなく、乳歯の時点ですでに顎の成長が足りないと判断した場合、早期に開始する方法が増えています。乳歯との混合歯列期であれば第一期治療から開始。永久歯が生え揃っている場合は、お子様も大人も同じ治療方法で歯を動かします。

〇第一期治療

まず、前歯と6歳臼歯(第一大臼歯）のみが永久歯になっている、６～10歳ごろから始めます。拡大装置を使って顎の骨の成長を促し、永久歯が並ぶように誘導します。また、この時期に、顎の成長を妨げるような習癖(指しゃぶりや弄舌など）があれば改善します。第一期治療で十分なスペースが確保されれば、第二期治療を行わなくて済むケースもあります。

〇第二期治療

第一期治療後、すべての永久歯が生え揃った時点で、歯並びが正しく生え揃わなかった場合に開始します。もしくは、すでに永久歯になっているお子様や大人の方は、最初から第二期治療でおこなう方法でスタートします。

一般的にはブラケットという装置を歯の表面に装着し、歯をワイヤーで固定して正しい位置に誘導します。他にもマウスピース矯正やブラケットの裏側矯正など目立たない方法もあります。

まとめ

歯並びを矯正するのはできるだけ早く開始するのがおすすめです。まだ乳歯も残っている時期は「早すぎるのでは？」と思われがちですが、顎の成長を誘導してあげることで歯そのものを動かす治療はしなくて済むかもしれません。また、永久歯列の場合も、大人よりもお子様のほうが早く動きます。まずは一度、歯並び相談だけでもおこなってみてくださいね。

矯正を始めると月に１度の調整があります。矯正がきちんと進んでいるか、痛みがないかなどを確認していきます。ワイヤーが当たって口内炎ができていないか、ブラケットの交換やワイヤーを交換してワイヤーを太くして歯の移動量を多くしたり、マウスピース矯正では新しいマウスピースに交換したりします。小児ではネジをきちんと回せているか、きちんと装置を装着しているか、痛みはないかなど確認したりしていきます。

また３か月に１度歯の定期健診を行って、歯磨きがきちんとできているか、虫歯や歯周病がないかを確認していきます。ブラッシング指導や超音波を用いた清掃を行って定期的に状態を確認していきます。

自己流のブラッシング方法ではいくら時間をかけても汚れを落としきることはできません。時間をかけて丁寧に磨いていても歯周病や虫歯になってしまう人はもしかしたら磨き方が悪いのかもしれません。ドクターや歯科衛生士に磨けていないと指摘をされたことはないですか。「磨いている」と「磨けている」は全くの別物です。心当たりのある人はもしかしたらブラッシング方法が違うのかもしれません。

歯並びに合わせた適切なブラッシング方法をレクチャーしていきます。歯ブラシの握り方、しっかり磨いてほしいとこ、歯への当て方、力の入れ具合など細かく丁寧に説明していきます。染色液を用いて実際に磨けていない場所を視覚的に確認することもできブラッシング技術の向上になります。また、おすすめの物販なども紹介していきます。歯ブラシはもちろん他に歯間ブラシやフロス（糸ようじ）も併用していくことを勧めていきます。

①歯と歯茎の境目が磨けないと
歯茎からの出血、腫れがおきる。炎症が起き歯周病になりやすい

②矯正の器具回り
歯の表面の初期う蝕（脱灰）。汚れが歯に残ったままだとなりやすい

③歯間やワイヤーの下
プラークが除去されず虫歯や口臭の原因になる